インドネシアのSNS事情【2023年版】人気のチャネルは?バズった事例は?

ECコラム


こんにちは。コンサルタントの多良です。
インドネシア市場に参入するにあたっては、EC・ブランドサイトの整備やマーケットプレイスへの出店はもちろんですが、集客チャネル、顧客とのコミュニケーションの方法として必要不可欠なSNS。インドネシアでよく使われているSNSと、ビジネスへの取り入れ方について、まとめて解説します。

人気のチャネル

  1. 利用率88%超え – Whatsapp
    日本ではあまり馴染みのないWhatsappですが、実は世界的にはかなりメジャーなコミュニケーションチャネルです。日本で言うとLINEに近く、インドネシアでは、もはやインフラといっても差し支えないほど、個人間、ビジネス利用、企業-個人間と、幅広く日常的に利用されているアプリです。カスタマーサポートチャネルとして利用する企業も多いようです。
  2. 9000万人以上が利用 – Instagram
    Instagramは日本でも同様、若い世代を中心にインフラ化したアプリの一つになっています。リール(動画)投稿やストーリーズが特に盛んで、ショッピングも積極的に利用されています。アパレルや雑貨など、ビジュアル訴求や動画が効く商材を扱っているブランドにとっては特に重要なチャネルです。
  3. 世界4位のダウンロード数 – Tiktok
    ご存知の通りショート動画で爆発的に世界に広がった中国発Tiktokは、インドネシアでも、若年層を中心に大人気。コロナ禍をきっかけに25歳以上にも急速に広がり、ダウンロード数はインド、ブラジル、アメリカに次いで4位にまで上昇(2020年4月時点)!特に人気なのが、コメディタッチの面白系動画や、○○チャレンジといったバイラル動画で、なんと政府も活用するほどの人気です。
  4. お馴染みインフルエンサープラットフォーム – Youtube
    インフルエンサーマーケティングも盛んなインドネシアでは、Youtubeコンテンツも根強い人気です。インターネット利用者のうち68%に広告リーチ可能としているとの調査も。人気のカテゴリとして、日常生活や家族のビデオブログ、コメディ、ミュージックビデオ、ダンス、グルメ、教育、DIY、ビューティー、ニュース、映画、ゲーム中継など多岐に渡ります。
  5. リーチ率63%?! – Facebook
    日本では利用者の年齢層が高いことが話題になりがちなFacebookですが、実はインドネシアでは若い層にもかなり利用されています。Meta社2022年1月現在の情報によると、広告のリーチ率が63%を超えたそうです。ただし、旧友とのメッセージのやりとりや、同じ趣味趣向の知り合いとコミュニケーションできるFacebook groupなど、フィード投稿以外の要素が起因している可能性も高いと言われています。プロモーション投資をするというよりは、余裕があればあるに越したことはないチャネル、といえそうです。

インドネシアでバズったキャンペーンの例

  1. Esteh Indonesia
    人気のアイスティー店の、美味しすぎて、びっくりするような量でテイクアウトしちゃった!という公式キャンペーンをマネして投稿する人が多数いて売上アップに繋がったことが話題になりました。
    https://www.tiktok.com/@estehindonesia/video/7049615498585165082
  2. Gojek
    デリバリー、物流、送迎サービスと様々な事業を急拡大しているGojekは、いつもユーモア溢れるテンポのいいプロモーションで注目を集めています。
    #PastiAdaJalan(いつでも道はある) のブランドコピーがたくさんのユーザーに受け入れられ、日常的なUGC生成に繋がっています。BTSなどのスターを起用したキャンペーンも話題に。
  3. Tokopedia
    ご存知インドネシア発のECマーケットプレイスであるTokopediaでは、ローカルな出店者を応援するキャンペーンとして #banggabuatanindonesia(誇り高きインドネシア製) を実施。コロナ禍で苦しい時期だったこともあり、様々な生産者や家族経営の出店者を応援する内容に、国民の共感が集まり、大きなムーブメントになりました。
    https://www.youtube.com/watch?v=2YucTPLQCxE

まとめ

家族・親戚や近隣のコミュニティ意識が強いと言われているインドネシアでは、みんなでチャレンジしたり、シェアしあったりしやすいキャンペーンがバズりやすいようです。現地の人に刺さりやすい、ユーモアある内容にすることも重要なポイントですね。
経済発展も活発なインドネシアのSNS事情から、ますます目が離せません!

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